メンバー紹介

[110386]グリグリさん
[110387]白桃さん

レスありがとうございます。どちらの記事も少々端折りすぎていたようです。


まず[110383]「積分①　四国の市町村の体積」について

えっ、体積、ちょっとびっくりというかなんというか。「昔から調べたかった」という動機はなんなんだろうと不思議に思いました。
　単純に面積があるなら体積も求めてみたい、という安直な考えです。この手のデータが、それこそ十番勝負以外の(笑)何かに使えるとは思っていません。

体積積算の最小単位が250mメッシュになるということでしょうか。250mメッシュごとに特定の市町村を割り当てているのですか、という質問になります。
　250mメッシュを面積等分しています。正確にはメッシュと市町村境界の両方でポリゴンを分割し(和集合の操作を行い)、それぞれのポリゴンの面積を調べるところまでをQGISで行っています。なので、原理的には面積は完全に正しい値なはずです。一方標高については、メッシュを分割した双方ともに元のメッシュの平均標高を利用しているので、必ずしもメッシュの平均標高ほどの精度は保証できません。
　ちなみにこの250mメッシュの平均標高の元データは基盤地図情報の10mメッシュ標高によるものですが、当然こちらを用いたほうが良いことはわかっているものの、PCスペック的にも、自分の技術的にも(※)厳しいので見送っています。
※このデータはかなり細かくファイルが分割されており、また形式もshpではないっぽいので、なかなか簡単には表示できずにいます。

①計算面積が②実際面積よりも実際に近い値になっているという意味でしょうか。そういうことではないかな....
　説明不足だったようです。①計算面積が間違いのほうです。ちょっと補ってみると
「そう大きくは変動しない」面積「を求めている」とはいえ「先に述べた事柄に加えて」そもそもデータが古い「←これは誤認でした」のと、②がもとから小数第二位までのデータということを考えると、想定よりは「①は実際の正しい面積である②に」近い値になったかなと思っています。
といった感じです。データが古いというのは標高データの話でしたので、ごっちゃになってしまっていました。①の元データである市町村shpも、②の元データであるこのサイト(面積調)もかなり新しいものですので、たとえば新しく埋め立てたみたいな影響は(標高データのメッシュがかかっていない場合を除けば)ほとんどないかと思います。
　まとめると、
1. 私の技術不足・知識不足で、QGISの面積計算がどこまで正しいのかわからない
2. このサイトの面積データは小数第二位まで
3. 一部の陸地に標高データのメッシュがかかっていないことがある(これが主眼)
といったことの割には、面積誤差が小さかった(面積が比較的正確に求められた)ことに満足したという感じです。

全国の市を対象に体積を計算していただいた暁には、十番勝負の共通項として最優先で採用いたします^^;
　ありがたいお褒めの言葉ですが、特に和集合の操作が、PCが固まってしまう寸前で1時間耐えてくれてなんとか計算できたくらいギリギリだったので、残念ながら厳しそうです。

ーーーーーーーーーー

次に[110277]「生まれの市町村の現在人口」について
タイトルからして意味が分かり難いからでしょうか。私も、「一体何を書いているんだ？」と読み始めて、「理論的にもオカシイ」と感じていたのですが、じっくり読んでいるうちに、「あっ、なるほど」と考え直した次第です。
　分かりづらくてすみません。白桃さんはすでに理解されたようですが、ほかの方のためにも一応もう少し細かく解説しておきます。生まれた市町村を出身市町村と仮定したとき、現在存命の方の出身市町村にはどのようなものがあるのか、といった話題になります。
　ここで「割合」の概念を導入します。これは「各年齢ごとの現在人口のうち、当時の総人口における割合」なのですが、平たく言えば、「ある年に生まれて、かつ2020年現在も存命の方が、その誕生年の全体人口に占める割合」になります。この計算方法は海外への移住等を無視すれば正しい値といえると思います。

なぜ計算方法を省いたのかはさて置き
　省いたのは誕生年の全体人口を5年に1度の国調人口で補うというパワープレーで補って、さぼっているのがバレたくなかったからです(笑)。近似するにしても、一次関数的に行うなどの方法もありましたが、どのみち市町村人口は5年単位なのもあり、今回は一番手っ取り早い方法をとりました。存続期間が複数年にまたがる場合は、もっとも長く存在する年を採用しています。このような近似をしても大筋には影響はないと思っていますが、それなのになぜ有効数字を3桁も4桁も書いたのかという批判は甘んじて受け入れます。
　というわけで1つ目の表を無理やり補った値が、最後の推定人口を求める段で利用されています。さてその計算方法ですが、
例えば、宮城県栗原郡藤里町の場合、
「当時の人口」が7,500人、「割合」が2.102、であるのに、「推定現在人口」が0.43、になるのはどうしてなのか判りません。
私の考えでは、
「推定現在人口」＝「当時の自治体人口」×割合×自治体存在日数÷133÷0.75÷365
ではないかと考えますが・・・
すみません。まず計算方法の文章部分を書き間違えていました。正しくは、「当時の自治体人口*(百分率割合/100)*(存続日数/365)」で求めています。藤里町ほかの推定人口の値はこの計算結果と一致しているはずです。割合は上で説明しているものと同じ概念です。7500人のうち2.1%の人が1951年当時に生まれて未だ存命であり、そのうち1/365が4月1日に生まれたのではないかという式になります。ちなみに2つ目の表とは大雑把に言うと逆に計算している形になります。
　といった感じで(どの程度正確なのかはさておき)目的に対する式の立て方としては合っているつもりなのですが、どうなんでしょう?白桃さんの書かれている式の133と0.75がどこから出てきたのかわからなかったのですが、白桃さんはどのような方法で推定されているのでしょうか?


以上、言葉足らずで混乱させてしまい申し訳ありませんでした。もう少し丁寧に説明しておけばよかったです。

　昔から調べたかった市町村の体積について、今回QGISを用いて調べてみました。データは国土数値情報5次(250m)メッシュ標高データの平均標高で、そのメッシュ内の特定市町村の面積とそれをかけたものの和として体積を定義しています。当然ながら標高0mが基準面となっています。また、平均標高も体積から面積を割った値として算出しました。面積を求めるのにGISを用いたり、一部の島では標高データがなかったりしているということで面積誤差も掲載しています。たとえば直島が大きく離れた値となっているのは、おそらく標高データのメッシュのかかっていない無人島があるためと思われます。面積とはいえそもそもデータが古いのと、②がもとから小数第二位までのデータということを考えると、想定よりは近い値になったかなと思っています。


PCのスペック的に今回がかなり限界に近く、これ以上細かくorほかの地域も作るというのは難しそうです。

【1】小数点をつけ忘れていたため追記

　なんの脈絡もなくて恐縮ですが、平成の大合併により生まれの市町村が廃止された方もかなり増えただろうということで、現在も存命の方に限るなら、どのくらいの規模＆過去の消滅市町村出身の方までいらっしゃるのか気になりました。ちょっと不謹慎なような気もしますが、お許しください。

※以下、「現在」には2020国勢調査を使用しています。また、即日改称及び法人格は無視して、市町村名のみを考えています。

たとえば消滅した市で考えてみると、赤間関市で生まれてまだご存命の方は、日本最高齢から考えても、残念ながらもういらっしゃらないと思います。一方、その他の市についてはおそらくまだいらっしゃるのではないかと思っています。まず各年齢ごとの現在人口のうち、当時の総人口における割合を出してみます。


　1930年～2015年の生まれの年代は割合が0.75%を超えています。2015年以降で、2年以内に消滅した自治体はおそらくなかった(強いて言うなら丹波篠山が当時まだ1年半)と思いますので、そのあたりは2年連結で考えるとして、今度は何人いれば0.75%の人が存在するのか、確率的に調べてみました。


　これを見ると、市においては赤間関市の次に古い伏見市(1931廃止)も含めて、古いほうの制限では大丈夫そうに見えます。また日数においても、不安なのは4日間の宇島市(1955改称)くらいですが、こちらも上の表の1.5%・4日を見ると6000人強いればおそらく1人はいらっしゃるので、大丈夫だと思います。
　まとめて考えると、0.75%・半年の267人を下回る自治体はそうはないので、1930以降において1年以上存続した自治体出身の人は2020現在もいらっしゃるということになります(1年存続すれば必ずいずれかの年で半年存続していたことになるため)。それ以前の自治体については、規模にもよりますしなんとも言い難いのですが、1920~ならまだあり得ますし、1910~とかでも大きい自治体ならもしかしたら可能性はあるかもといったところです。

　最後に短命の町[105229]についても見ていきます。町については0.75%・1か月の1570人以下といことは考えづらいので、1か月存続しなかった5町と、1年以内で1930以前の2町を合わせた計7町について考えてみます。


これを見るに、人口の少ない村であっても、よほど前に消滅したもしくは日数が短い自治体でなければ1人くらいはいそうに思えます。藤里町については、存命かどうかというより、そもそもその日に生まれた方がいるかどうかが重要そうです。いずれにせよ生まれが上の7町の方はかなりレアだと思うので、ぜひ会ってみたいものです。

[110090]あらかるとさん
郡とは一つで成り立つんでしょうか？
このサイトの雑学「一郡一村・一郡一町」にそのようなものがリスト化されています。また、市制町村制施行時においても、わずかながらそういったものが存在しており、郡というものが元の地域のつながり的な意味を持たない北海道を無視すれば、群馬の片岡郡、静岡の麁玉郡・浜名郡・磐田郡、山口の見島郡などがあったと把握しています。これらは郡制施行前の特殊な事例ですが、現代では、郡制により付与された行政的な意味が剥奪されたどころか、元来の地域のまとまりとしての意味も薄れてしまいました。「郡なら二つ以上の市町村で構成するべきでは......」という指摘は、市町村体系的にはしごくもっともだと思いますし、自分もそう思いますが、郡というものが形骸化した以上、合併により市部へと変化して構成数が減っても問題は生じません。平成の大合併前では、郡から地域を判別できたり、複数の同名町村を区別できたりという利点もかろうじて残っていましたが、特に合併の激しかった(市部割合の高い)県では、もはやその存在意義を見出せない場合も多いと感じています。


本題です。
[110077]白桃さん　ほか
「文字数逆転」コレクションに関する疑問
「文字数逆転」コレほど直接的には関係しませんが、「生」コレにおいても漢字ごとに読みを振り分ける作業が必要であり、非常に困っています。[109399]の問題点9,10の内容ですが、大雑把に言えば、全体の方針を決めると細部で納得がいかない事例が生じ、かといって事例ごとに判断すると全体的に俯瞰すれば矛盾が生じている、といった感じで、とてももどかしく思っています。先に挙げていない例では、蛇生溪谷(じょうせけいこく)と蛇生瀬滝(じょうせたき)があります。
①全体の方針からみて、前者は「jy-oうせ」または「じょう-せ」、後者は「jy-oう-せ」
②個別にみて、いずれも「oうせ」「せ」
③地理院地図のミスとして、いずれも「oう」
などが考えられます。現在は両方「せ」としていましたが、なるべく読まない漢字は作らないという方針からしても非常に違和感があるので①の「せ」「oう」または③で前者を削除という対応をしようかと思案中です。
「文字数逆転」コレの場合は、地名全体で比較するのが一番単純ですが、接頭語「上(/下)」がついて対象外となるのはもったいない気がします。ではそれは含めるとして、そこからさらに対象を増やしていくと、接尾語「川」がつくのはどうなのか、「木」なら残りの部分だけで読むことはできるか、…とどんどん難しい判断を迫られることになります。特に、読まない字は収集外という条件があることで非常に難しいコレクションだなと感じます。ここの基準をいかに分かりやすく、矛盾なく作れるかが、編集者の腕の見せ所だと思いますので、海辺を飛ぶ鳥さんがどのようにまとめるのか期待しています。

[110029]未開人さん
3年半前の初めての書き込みで話題にした件なので、一覧を作成していただけるのはとても嬉しいです。できれば施行時だけでなく1920年（第一回国勢調査時点）を基準にした現在の自治体数もあると嬉しいです。
ありがとうございます。なるべく早く全県完成できるよう頑張ります。なお、新潟に関しては1920時点ではこんな感じになりました。


市町村制施行時点で存在していた自治体のうちどれくらいの割合で小学校が残っているかも気になるところです。
小学校巡りをしている者としてとて興味のある話題です。[107171]ともちょっと被りますが、小学校は施行時町村(少なくとも昭和の合併直前境域)単位に、中学校は平成の大合併前自治体単位に最低1つはあるという認識は少し前まで正しかったはずなのに…。香川県においてはもう既に小学校数＜1889自治体数となっていますが、ざっと数えた感じで約1/4ほどは小学校が1つもなくなっているようです。個人的に香川県は、面積が小さい上にそこまで移動に不便な山間部もないため、距離による制限が弱くなり、こういった統合が進んでいるのではと思っています。一方、意思決定層でも、生まれたときに昭和の大合併前だった人は徐々に減っているので、旧村単位で学校を残したいと考える人も次第に少なくなっていき、全国的に統合の機運が高まりやすくなるのではと考えています。